サロンでオゾン水を新メニューに導入する前には、法律・施術範囲・安全管理・説明方法の4つを確認することが大切です。

準備が整っていないと、お客様にもスタッフにも負担がかかります。この記事では、確認したい項目を表と解説で整理します。

導入前チェックリスト一覧

まずは全体を一覧で確認しましょう。上から順に進めると、抜けが少なくなります。

項目	確認すること	関係する資料・記事
法律の確認	薬機法・景品表示法・美容師法・医師法	関連記事（法律）
施術範囲	だれが、どこで、どこに使うか	美容師法
スタッフ教育	使い方、異常時の対応、表現ルール	衛生管理要領
問診・パッチテスト	肌の状態や過去のトラブルの確認	自店の手順書
同意書	説明した内容と同意の記録	自店の書式
使用記録・濃度管理	日時、濃度、使用量、担当者	関連記事（濃度）
換気	オゾンガスがこもらないか	許容濃度
機器の保守	点検の頻度、故障時の連絡先	取扱説明書
リースか購入か	総額、保守の範囲、解約条件	契約書
料金設計	原価と手間を含めた考え方	自店の計算
効果表現	治療や予防をうたっていないか	適正広告基準

法律と施術範囲を確認する

最初に確認したいのは、法律の線引きです。とくに、効果の言い方と、だれが施術するかが大切です。

美容師法とは、美容の定義や、美容師でなければ美容を仕事にできないことを定めた法律のことです。美容師は、原則として美容所以外で美容の業をしてはいけません。

頭皮や顔にオゾン水を使う場合、美容行為にあたる可能性があります。担当者の資格と、店舗の届出を確かめましょう。

法律の基本は、別の記事でくわしく解説しています。

→ サロンでオゾン水を使う前に知っておきたい法律｜薬機法・美容師法の基本

スタッフ教育と問診・パッチテスト

厚生労働省の衛生管理要領は、管理美容師に従業者の衛生教育を求めています。新メニューを始める前に、全員で手順を共有しましょう。

教える内容は、使い方だけでは足りません。異常が出たときの対応や、言ってはいけない表現も含めます。

問診で聞いておきたいこと

問診とは、施術の前にお客様の肌の状態や過去のトラブルを聞き取ることです。ただし、サロンで病名の判断はできません。

気になる症状がある方には、施術を控えて医療機関の受診をすすめる流れを決めておきましょう。

パッチテストの考え方

パッチテストとは、狭い範囲で試して、肌に異常が出ないかを確かめる方法のことです。

毛染めでは、毎回、染毛の48時間前に皮膚アレルギー試験をするよう案内されています。これは消費者安全調査委員会の報告書に記載された内容です。

オゾン水専用の公的なパッチテスト手順は、確認できた範囲では示されていません。機器の説明書を確認し、自店の手順を決めておくと安心です。

肌への影響について研究でわかっていることは、次の記事にまとめています。

→ オゾン水で洗顔しても大丈夫？研究でわかっていること

同意書と使用記録・濃度管理

同意書とは、施術の内容や注意点を説明し、お客様が納得したことを記録する書面のことです。書式や法的な扱いは、専門家に確認しましょう。

使用記録には、日時・濃度・使用量・担当者を残しておくと役立ちます。トラブルが起きたとき、原因をたどりやすくなります。

オゾン水の濃度は時間とともに下がります。作ってから使うまでの時間も記録しておくと、管理がしやすくなります。

換気と機器の保守

オゾン水からは、オゾンのガスが空気中に出ることがあります。そのため、換気の確認は欠かせません。

許容濃度とは、働く人が1日8時間・週40時間程度さらされても、ほぼ健康に影響が出ないとされる濃度のことです。日本産業衛生学会は、オゾンの許容濃度を0.1ppmとしています。

米国労働安全衛生局（OSHA）も、オゾンの許容濃度を8時間平均で0.1ppmとしています。

国民生活センターは2009年に家庭用オゾン発生器を調べました。8.7畳相当の部屋で30分運転すると、水中でも使える4機種で最大0.1〜1.0ppmになりました。

同じ調査では、少量の水に使ってもオゾンの多くが空気中に出ると報告されています。

厚生労働省の衛生管理要領では、作業場の炭酸ガス濃度を5,000ppm以下としています。1,000ppm以下がより望ましいとされています。

オゾン水とオゾンガスの違いは、次の記事で整理しています。

→ オゾン水とオゾンガスは別もの｜安全に使うための線引き

機器の保守では、点検の頻度と故障時の連絡先を決めておきます。部品の交換時期も、導入前に確認しましょう。

リースか購入か、料金設計の考え方

リースとは、機器を買わずに一定期間借りて使う契約のことです。初期費用をおさえやすい一方、途中解約の条件に注意が必要です。

購入は、長く使うほど負担が分散しやすい方法です。ただし、故障時の修理や保守は自分で手配する場合があります。

どちらを選ぶ場合も、保守の範囲と契約期間を書面で確認しましょう。

料金は、機器の費用だけで決めないことが大切です。施術時間、スタッフの手間、記録や清掃の時間も含めて考えます。

効果表現を最終チェックする

最後に、メニュー表やSNSの文章を確認します。治療・予防・治癒をうたう表現は避けましょう。

「絶対安全」「100%除菌」のような断定も避けます。根拠のない効果の表示は、景品表示法の問題にもなりえます。

よくある質問

まとめ

あわせて読みたい

• サロンでオゾン水を使う前に知っておきたい法律｜薬機法・美容師法の基本
• オゾン水で洗顔しても大丈夫？研究でわかっていること
• オゾン水とオゾンガスは別もの｜安全に使うための線引き
• オゾン水の濃度の目安と測り方｜ppmの読み方

参考

• 美容師法（e-Gov法令検索）
• 理容所及び美容所における衛生管理要領について（厚生労働省・1981年）
• 事故等原因調査報告書 毛染めによる皮膚障害 概要（消費者安全調査委員会・2015年）
• 許容濃度等の勧告（日本産業衛生学会・2021年度）
• Ozone（OSHA Occupational Chemical Database）
• 家庭用オゾン発生器の安全性（国民生活センター・2009年）
• 医薬品等適正広告基準の解説及び留意事項等について（厚生労働省・2017年）
• 優良誤認とは（消費者庁）